日本経済新聞WEB版でよく読まれているコラムランキングで
いつも上位に入る、生命保険についてのコラムがあります。
今回のテーマは衝撃的な題名で、
現在、公的な治療を受ける一般の皆様には医療費の3割負担(7割は公共が負担)のサービス、
さらに高額療養費制度で月間の負担は8万数千円を上限に抑えられています。
さらに、私が過去に所属していた企業では、月間2000円以上、
我が家で医療費を負担した場合はそれ以上を返還してくれる制度があったと記憶しています。
私はそんな状態でも、医療保険は必要だと考えています。
しかし、それは医療費用の補填という性質ではなく、入院とそれ以降、
しばらく働けなくなってしまうことに対しての所得を補償する性質を重視しているからです。
特にガンや,その後大きく家族の生活に影響を及ぼすような病気に
直面したとき、医療保険は要らない。
と言い切れる保険関係者は本当にお客様のことに責任とれるのでしょうか?
さらに、公的医療保障の対象にならない、先進医療などの治療も大変増えてきています。
それに対応するには、現金が準備できていれば良いのでしょうが、そうでない方は先進医療特約などのありがたさを身にしみて感じるはずです。
過激なタイトルと、業界人として、その業界の裏を見続けてきた
コンサルタントだからこそ書ける内容のコラムだとは思いますが、
これを読んで、現在加入中の医療保険やがん保険を解約してしまう人に対して、
本当に責任が取れるのか私は大きな不安を抱いております。